タイ観光ジャンプ指示 ここをクリックしますと「タイのお寺と文化」のサイトのトップへジャンプします。







我が国の憲法改正、防衛力の増強を何としても阻止しようとするのが、近隣諸国の最重要戦略です。

その尻馬に乗ってこの国を貶めようと日頃から画策しているのが、与党の一部と左翼の連中共です。

平和・友好と叫べば国の安全が保たれると考えている馬鹿が支那によってこの国に大勢育ちました。

侵略を旨とし嘘と策略の国が支那です。 侵略のためなら何でもありの国とは付き合わないことです。

しかし、今すぐにそうできるかといえば否です。徐々に遠ざかる戦略でないと、この国はやられます。






平和とは国家予算をつぎ込んで軍備を備えてこそ維持されるものです。 それで駄目な時もあります。

ですから軍備も備えず、お題目のように平和と唱えるだけでは、 何ともならないことを知るべきです。

平和とは、 貴重な国家予算を割いて国防に注ぎ込なければ、 絶対に保たれるものではありません。

新聞の投書欄に掲載される人の意見には、そういった観念論的平和論しか頭にないのが多いです。

日本の新聞社は、意図的にそういう投書を掲載し、世論形成を恣意的に行っているかもしれません。

志のある日本の若い諸君達、本を読み、真っ当なサイトを見て、 自分の頭で国防を考えてください。






支那からの洗脳に早く目覚めて、平和の維持とは何であるのかを、国際水準で考えてみてください。

軍事力による平和論でなければ、世界のどこへ行っても通用しません。 井の中の蛙では駄目です。

平和のためには軍備は不要であり、国防予算は勿体ないという論理が、 若者の頭を毒しています。

日本には、 非武装宣言をした愚かな地方都市があります。 支那がニヤニヤほくそ笑んでいますよ。

歴史に学べは答えは出ます。有史以来国防を疎かにして栄えた国は、どこにも絶対にありません。






日本では大学教育を受けても、軍事の重要性が理解できません。大学で左翼教育されるからです。

昭和時代に共産革命に溺れた核マルや赤軍派といわれる連中が、何をしてきたか調べてください。

今現にそういう連中が力を得て、政権を奪取し、この国を自ら解体しようと、画策しているのですよ。

前法務大臣は火炎瓶を投げ、前国家公安委員長は韓国まで飛んで行って、反日デモに参加です。

更に民主党現政権には首相を始めとして、 国旗・国歌法案に反対した閣僚が何人もいるのです。

そして日本人拉致に関わった、辛光洙の釈放嘆願書に署名したものが、菅首相以下いるのです。

それだけでなく総理が拉致と関わる組織や、そのシンパに6千万円余の金を送ったりしています。






大学における基本教育の中に、国防・軍事・諜報の国家の基本教育を盛り込んで教育すべきです。

そのためには、大学から左翼教師と反日の外国人教師の追放を行う必要が絶対に必要なのです。

徴兵制も軍事教練もなく、砂上の楼閣に鎮座する平和国家日本には、絶対に必要なことなのです。

宮崎県知事が徴兵の「ちょ」と言ったら、メディアに叩かれ撤回しました。 徴兵の復活は正論です。

現在の近代兵器を操る能力は、徴兵で集められた者を教育して一人前にする余裕はありません。

25万足らずの自衛隊で、一朝有事の際この国の防衛ができますか。 また米国頼みなのですか。






米国が国債発行限度額法案を辛くも議会を通しましたが、米国の国力は間違いなく衰えたのです。

米が債務不履行となれば、日本が保有する71兆円の外貨のほとんどが、紙切れ同然となります。

日本の財務省や日銀の円高対策は、我が国の財産を、ドブへ捨てていることと何も変わりません。

米国が国債発行制限法を妥協しましたが、これで万全ではないのです。一時しのぎに過ぎません。

チャンネル桜によれば、国債発行限度額の修正はもう74回も行われているそうです。 今回何故。

74回も行われていることが何故今回こんなに大きく取り上げられたのか?何か裏があるようです。

日本が国防力を増強して米国にNOといえる外交ができなければ日本の富は米国に奪われます。

日本はこの未曽有の今にあって、自衛隊の定員も装備も減らしているのですよ。支那の思うつぼ。

自衛隊OBは一朝有事に備えることができますが、 我が国には民兵組織も防空壕もないのです。

米国はもう黄昏の国です。ですから米国の軍事力のある内に日本は軍事力増強しかないのです。






チャンスがあったら世界の人々と討論してください。 観念的平和論は一笑に付されて、終わりです。

平和と叫べば平和が保てると考えているのは、世界中に日本人だけです。世界では通用しません。

自国の国益より支那の利益を優先している日本人。日本は、既に支那の属国に成り果てています。

官房長官が我が国が既に支那の属国だと話していたというのは由々しき問題です。日本も終わり。

そして内閣総理大臣が拉致した者や国と親密だったということも、 日本人は知る必要があります。

総理大臣の政治資金管理団体が、 そういう人や組織に6千万円余の金を寄付していたのですよ。

これが民主党という民主主義者のような政党ですが、底知れぬ革命政権だという、証拠なのです。



続けて、 憂国の思い41 をご覧ください。