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F−22戦闘機の生産が中止に追い込まれましたが、支那の工作です。 米国債購入との取引です。

これで支那は、我が国の空軍力を抑えることに成功しましたが、そうと報じるマスコミはありません。

結局米国は、F−22を我が国に売却しませんでした。ステスル機の技術は我が国の技術なのです。

普通の国であれば、F−22を我が国に売らないとなれば、ステルス機材の輸出を禁止するでしょう。

米国防長官が支那が配備するステルス機の保有台数を予想しました。真意はどこにあるかですね。

我が国は雑音に惑わされることなく、子供手当等の愚策を止めて、軍事増強に励むのが最善です。






しかし機密保持もろくにできない国に、 軍事の最高機密の詰まった戦闘機を売る国もないでしょう。

我が国が機密保持もできない国になった原因は、世界の常識であるスパイ防止法がないからです。

刑法で死刑と定めているのは、刑法81条です。 国家の安全を犯した者にも死刑に処すべきです。

前法務大臣の命令で、死刑囚の精神状態の調査が行われたようです。死刑廃止の前段なのです。

サリン事件の張本人が、監獄で精神異常者のように振舞って、死刑を逃れようとしている可能性も否定できません。

極東情勢は支那の侵略政策有利に展開しているのですが、日本人にはその危機感がありません。






当分の間、日本は米国製の最新戦闘機を持つことはできないないでしょう。 支那の工作成功です。

ヨーロッパ四カ国が開発した、 ユーロファイター・タイフーンへ触手を伸ばすポーズすらとれません。

支那が最新鋭戦闘機を着々と開発している今日、日本もうかうかしていては、 優位性を失います。

豊満財政目前の日本ですが、子供手当等の亡国政策を止めて、国防重視の政策を行うべきです。






その点で我が国が戦闘機への搭載ミサイルの開発に乗り出したとの報道は、歓迎されることです。

しかし余程用心してかからないとしないと、米国と支那によって開発を止められる恐れがあります。

核を除いた通常の兵力では、均衡が戦争の抑止となります。均衡を失うことは大変危険なのです。

しかし核兵器の前には、通常兵器は影が薄いです。 必要ではあるのですが、基本は核保有です。






我が国は、ヨーロッパの4カ国へ自衛隊の最新戦闘機の調査団を派遣し、米国を牽制すべきです。

アメリカが、 最新戦闘機を法律まで作って売らないと言っているのですから、 当然の商行為です。

アメリカは、古くて程度の低いバージョンの戦闘機を、 我が国に高く売り付けてきたずるい国です。

米国が日本に売らないのならヨーロッパから買うといって数機でも買えば状況は一変するでしょう。






次期戦闘機は米国の妨害があったとしても、時間と経費を掛けて自国による開発しかありません。

ロケットの開発がペンシル・ロケットから始まって、今日の技術まできたのです。 それと同じです。

日本には世界に誇る頭脳があります。 それを活用し予算を回せば最新兵器の開発は可能です。

理化学研究所を活用して、 厳重なる機密で原爆の起爆装置等の研究にも金を投資すべきです。

その理化学研究所にも、支那の研修生がいます。 スパイをみすみす雇っているようなものです。

理化学研究所は支那からの研修生なる者の、 一挙手一投足を監視カメラで把握しているのか。

そもそも日本の各種研究の最先端部門に、 支那人を入れていること自体が既におかしいのだ。






日本は自前の技術で、大陸間弾道ミサイルも開発すべきです。日本を見る世界の目が変わります。

しかしながら、友愛をモットーとする新しい政権に、そういう国防政策を期待するのは無理でしょう。

支那に傾き狡猾さとかずるさを持ち合わせない友愛政権で、この国が成り立つはずがありません。

軍隊を持たず過去の経済成長に酔いしれていた国は、このままいけば侵略の憂き目にあいます。






NHKが『大仏開眼』の番組で、 闘うな! と盛んに主役に叫ばしていましたが、売国放送局です。

受信料を払わされている皆さん、NHKの番組には、 どこに毒が盛られているかわかりませんよ。

NHKは在日への地方参政権を与える伏線として、 韓流なる番組で日本人の洗脳を行いました。

NHKは『紅白歌合戦』にまで、 韓国の歌手 を出場させ、 外国人参政権付与に手を貸しました。






韓流に酔いしれている、中年夫人や若い人たちは外国人参政権付与に誘導されているのです。

問題は、そのことがわからないようにして密かに仕組まれている事実です。 洗脳政策なんです。

そしてNHKは、 BS放送では 「日本」「にっぽん」とひらがな表記した番組表を作っています。

そして大河ドラマ『平清盛』では、 天皇家を「王家」と呼ばせて、 我がご皇室を侮辱しています。






支那は原子力潜水艦を保有し、空母も建造し、新たな戦闘機をも開発して我が国に迫っています。

危険な情勢の中にあっても日本人は何の危機感も持たず、 目先の利益だけにとらわれています。

徴兵もなく、青春を謳歌する若者には、 支那に侵略されるまで、 この国の危機を理解できません。

支那の侵略にあえば、元気な若者は真っ先に隣国へ奴隷として連行です。 それでいいのですか。






されなかったとしても、 支那へ出稼ぎに行かなければ、 食っていけない状況におかれるのです。

そこへ漢人が乗り込んできて商売を独占し日本人から搾取し、女性は彼らの犠牲になるのです。

ウイグルやチベットで行われていることは、 そういうことなのです。 対岸の火事ではありません。

そして日本から連行されれば、それが今生の別れとなるでしょう。十分な食料も与えられません。






他国からそうさせられないために、どの国も軍事力を備え、日々侵略に対して備えているのです。

亡国政権が子供手当だ事業仕分けだとやっていますが、喫緊の国防をどうするかは語りません。

北朝鮮が核開発を行い、 ミサイル技術の完成を目指している今、 鳩山政権はご気楽政権です。

それを引き継いだ菅政権も、 世界の政治経済を全く理解できない「スッカラ菅」のアホ内閣です。






金融危機で窮地に陥った米国は、 国債購入の見返りに我が国を支那へ差し出したかもしれません。

知らない内に米国と支那に我が国の運命を決めさせてはなりません。 我が国は独立国なのですよ。

紙くずになるかもしれないアメリカ国債を、 際限なく買わされる日本。 核保有がどうしても必要です。

各国がドルを離れ、ユーロ等にシフトしているにも関わらず、米国の言いなりになっている日本です。

EUもギリシャの再選挙で信用不安の再現です。民族の垣根を越えた通貨体制は所詮夢の中です。

我が国が何故、 米国や支那のいいなりしかない理由は簡単です。 日本に軍事力がないからです。

ですから民主党の 生活が第一 だとしたスローガンは明らかに間違いです。軍事優先が正解です。



続けて、 憂国の思い24 をご覧ください。